電子タバコは海外に送れるの？

電子タバコは、液体を加熱して発生させた蒸気を楽しむ機器で、日本国内でも人気が高まっています。この記事では、電子タバコの海外での扱いや持ち込み、海外発送について詳しくまとめました。

電子タバコの取り扱いや海外での持ち運びについて

通常、紙タバコは基本的に持ち込みが禁止されていない限り、海外に持ち出すことができます。
ただし、電子タバコは紙タバコとは異なる扱いを受けることがあります。紙タバコが許可されていても、電子タバコが許可されていない場合があります。

ここからは、電子タバコの扱いや海外持ち出しについて解説していきます。

電子タバコと紙タバコは扱いが異なる？

電子タバコ用のリキッドは、通常タバコの葉を使用しない材料から作られます。そのため、多くの国では電子タバコはタバコではなく、タバコに類似した商品として分類されています。

言い換えれば、「タバコ」という名称を共有しているものの、電子タバコと紙タバコは別物と見なされます。

日本国内で入手可能な電子タバコ用のリキッドの多くには、ニコチンが含まれていません。ニコチンが含まれているリキッドは医薬品として扱われ、それを使用する機器は医療機器として分類されます。海外ではニコチン入りのリキッドも存在しますが、日本国内で承認されておりません。

リチウムイオン電池の規定

航空会社により異なりますが、一般的には紙タバコも電子たばこも、個人使用目的であれば国際線の機内持ち込みが可能です。ただし、受託手荷物での持ち込みや機内での充電は禁止されています。

電子タバコの場合は、使用されているリチウムイオン電池にも留意する必要があります。航空会社によって異なりますが、リチウムイオン電池を搭載した電子機器の持ち込みには制限がある場合があります。

規定以上のワット時定格量（Wh）の電池や、ワット時定格量が記載されていない電池は持ち込みができません。電源を切り、しっかりと梱包しておくことも重要です。航空会社ごとの条件を事前によく確認しておきましょう。

電子タバコの海外発送は可能？

電子タバコの機内持ち込みと海外発送において、ルールは異なります。

まず、リチウムイオン電池を含む電子タバコ本体は、通常どの配送業者も海外発送を受け付けていません。

また、電子タバコ用リキッドについても、アルコール度数が24%以下であることを証明できない場合、航空危険物に該当する可能性があります。条件は厳しいですが、一部の条件を満たせば送ることができるかもしれません。

電子タバコの海外発送が可能な国は？

電子タバコが海外発送可能な国は限られています。多くの国では、電子タバコ本体はリチウムイオン電池の問題で発送が制限されています。同様に、電子タバコ用リキッドも一般的に発送を断られます。これは、リキッドやその成分が禁制品と見なされる国が多いためです。

ただし、イギリスなど一部の国や地域では電子タバコが合法であり、海外発送が可能な場合もあります。ただし、税関で危険物として処理される可能性があるため、没収されるリスクも考慮すべきです。

電子タバコに関する規定は？

国によっては、量や重さに規定があります。個人使用やリキッド内のニコチン有無にかかわらず、発送不可な国もあります。

ただし、個人使用の範囲内と認められる量なら、一部の国では発送できる場合があります。

さらに、ニコチンなどの有害物質が入っていないことが証明できれば、規制の対象外になる可能性もあります。

関税は発生しますか？

紙タバコを海外発送する場合、関税が課されることが一般的です。ただし、一部の国では免税範囲が設定されており、その範囲内であれば関税が免除される場合もあります。

一方、電子タバコに関する規制はまだ明確ではなく、関税の扱いも不明確な状況が続いています。

電子タバコに関する世界的な規制について

電子タバコは、規制がまばらでルールが不透明な国も多く存在します。

ただし、近年、世界各地で電子タバコに対する規制が進んでいます。

健康への影響や航空機での事故が増加していることから、電子タバコに対する規制が厳しくなる傾向が強まっています。

まとめ

電子タバコの海外での取り扱いや発送について調査しました。
まだまだ規制が整備されていない国も多く、電子タバコに関する法律は未確定な部分があります。
今後各国の方針が変わる可能性もあるため、慎重な注意が必要です。